引越し手続きの問い合わせをした際に、「同じ月にできたなら、解約で掛かる費用は支払う必要はないが、月をまたいだ場合には約3万8000円をいったん支払ってもらい、その金額は月々の利用料金から割引するか還元する
解約後、開通予定があれば合わないなどと妨害し払わないという引き伸ばし作戦ができそうですね
受信料を払いたくないではありません
まず、話の前提として貴方のお持ちのTVが対応していないであれば、衛星契約の必要がありません
しかし、契約の期間終了後も新聞の配達が続いていました
私なら、その新聞屋の本社に電話し、そこの営業所のを言います
住民税を支払いなさいと役所の人が家にやってきました
払うべきは払いましょう